| ウェブテレビ |
●２００８．０２．１７ウェブテレビ・過去記事販売メニュー８が、ヤフー検索「過去記事販売」で５４９０万ページの中でページランキングトップ
●２００８．０２．２０ウェブテレビ・過去記事販売のご説明が、グーグル検索「過去記事販売」で、１７９万サイト中でページランキング、トップ
●２００８．０２．２０ウェブテレビ・過去記事販売のご説明が、ＭＳＮ検索「過去記事販売」で、４０１万サイト中でページランキング、トップ
●２００８．０５．２１ウェブテレビ・日本データ集が、ヤフー検索「日本データ集」で４２７０万ページの中でページランキングトップ
●２００８．０５．２１ウェブテレビ・日本データ集が、グーグル検索「日本データ集」で、４６万２０００サイト中でページランキングトップ
日本の歴史の中の人口の推移と身長の推移を調べてみた 概要は下記の通りだが、縄文時代には５０〜６０万人だった人口は順調に増えて、２世紀２００万人
３世紀３００万人、奈良時代と平安時代は５００〜６００万人、鎌倉時代７００万人となり、戦国時代に意外にも人口が急増しており、関が原の戦いがあった１６００年は
１２２７万人にもなっている 江戸時代も初期のころは人口が順調に増えたが、中期から後期は人口が３０００万人台で停滞している
明治５年に３５００万人だった人口は明治の末ごろは５０００万人まで急増している 大正時代は６０００万人、昭和の敗戦前は７０００万人だった人口が
敗戦後、順調に人口が増え、１億２０００万人にまでなった ここに来て江戸時代の中期から後期と同じ現象、つまり人口の停滞期に入ったわけだが、共通するものは何か？
江戸時代初期から中期くらいまでは国民の管理体制が弱かったのが強化された時代が中期から後期だろう 今の時代も敗戦後、しばらくは国民の管理体制が弱かったのが
ここに来て、管理体制の強化が急ピッチで進んでいるようだ 管理体制の強化に比例して人口が停滞、身長も低下という現象が起こるようだ
身長も男性の場合で弥生時代は１６２センチあったのが江戸時代は１５６センチまで低くなっている
女性の場合も弥生時代に１５１．３センチあったのが江戸時代末期には１４３センチにまで低下している 江戸時代の初期ごろは１４６センチほどが３センチほど
低下して１４３センチにまで落ち込んでいる
現在、少子高齢化問題が叫ばれているが、江戸時代と同じ過ちを繰り返しているようだ つまり管理体制が強化されることで日本人の元気が無くなり、将来に
希望を失い、子供も作らない、あるいは子供を産む体力がなくなってきたという点が共通しているのではないか？
江戸時代と同じ過ちを繰り返したい、いわゆる懲りない面々が日本の上部層に多くいるようだ
●鬼頭宏上智大学教授調査の江戸時代の人口、１６００年は１２２７万人、１６５０年１７５０万人、
●鬼頭宏上智大学教授調査、江戸時代は江戸、大阪、京都の人口が１２％、江戸は１８世紀半ばに１００万都市
●鬼頭宏上智大学教授調査、江戸の人口１００万人のうち、武士５０万人、町民５０万人（占有面積１２％、３坪長屋住まい）
●宗門改帳１６７１年（寛文１１年）〜２００年間の記録によると、中部地方の離婚率は１０〜１５％、東北地方は３０％以上
●１８４６年（弘化３年）江戸幕府最後の人口調査では日本の住民は３２００万人
１８７２年（明治５年） 近代戸籍制度が創始され、日本の人口は３５００万人と確認
１９１１年〜１９１５年の食料自給率は９４％
１９１２年 明治末年 人口調査では日本の人口は５０００万人
１９２５年 合計特殊出生率は５．１１
１９２６年 大正末年の日本の人口は６０００万人突破
１９３２年 日本の人口が７０００万人突破
１９３９年 食料自給率は８３％
１９４０年 合計特殊出生率は４．１１
１９４１年（昭和１６年） 人口は７２００万人
２００８年（平成２０年） 食料自給率は４０％
●２００８．０３．２４総務省調べ、０７年１０月１日現在の人口は１億２７７７万１０００人、うち日本人は▼６万９０００人減１億２６０８万人、在留外国人が△７．１万人増
●２００８．０３．２４総務省調べ、０６年１０月〜０７年１０月の出生１１０万１０００人、死亡１１０万３０００人で▼２０００人、自然減は昭和２５年以降、初めて
●２００８．０３．２４総務省調べ、総人口のうち１４歳以下は前年比▼０．１％減１３．５％１７２９万３０００人、６５歳以上は△０．７％増２１．５％
縄文時代 １４７．４センチ
弥生時代 １５１．３センチ 男性は１６２センチ
古墳時代 １５１．５センチ
鎌倉時代 １４４．９センチ
室町時代 １４６．６センチ
江戸時代 １４３．０センチ 男性は１５６センチ
明治３３ １４７．９センチ（１９００年）男性は１５７．９センチ
昭和１４ １５２．７センチ（１９３９年）
平成１５ １５７．８センチ（２００３年） 男性は０２年１７０．７センチ オランダ１８２．５ アメリカ１７５．６ 韓国１７３．７
少子高齢化対策を叫ぶ中央官僚たちが自ら少子化を招く中央管理体制の強化を同時に図っているわけだから、笑い話にもならない
江戸時代の管理体制強化が江戸時代中期ごろから行き着くところまで行き着いて、経済活動が停滞、経済面で幕藩体制が崩壊、江戸幕府が瓦解した
そして、明治維新が起こったわけだが、同じような過ちを、あいも変わらずやるものだ
人口の減少策、国民の管理強化策を図って日本崩壊を企む連中が上のほうの指導層に多いのだろう それとも歴史に学ばない無知蒙昧な連中なのだろうか？
厚生労働省の国立社会保障・人口問題研究所が５年ごとに「日本の世帯数の将来推計」を調べているが、それによると２０３０年の人口は１億１５２２万人
１人暮らしの世帯が△３７８万世帯増えて１８２４万世帯、そのうち６５歳以上の高齢者世帯が△３３０万世帯増の７１７万世帯になる
人口が減少し、高齢者が増え、１人暮らし世帯が増加するということになるようだ
●日本の世帯数の将来推計（国立社会保障・人口問題研究所調べ）
人口 ２００５年 １億２７７７万人 →▼１２５５万人減 ２０３０年 １億１５２２万人（移民の受け入れが進まなければ、もっと減るかもしれない？）
世帯数 ２００５年 ４９０６万世帯 →▼２６万世帯減 ２０３０年 ４８８０万世帯
１人暮らし世帯 ２００５年 １４４６万世帯 →△３７８万世帯増 １８２４万世帯
１人暮らし世帯のうち６５歳以上の高齢者世帯 ２００５年 ３８７万世帯 →△３３０万世帯増 ７１７万世帯
１世帯当たりの人数 ２００５年 ２．５６人 →▼０．２９人減 ２０３０年 ２．２７人
２０３０年の世帯構成 夫婦と子供▼２７％減１０７０万 祖父母と親子などのその他▼１２％減５４４万 夫婦だけ▼３％減９３９万 １人親と子供△２２％増５０３万
離婚の増加などで、１人親と子供世帯は△２２％増と増えるが、その他の世帯はすべて減少している
現在の世帯構成から見ると、離婚の増加で１人親と子供世帯が増加、また高齢者の１人暮らし世帯が増加するという傾向が顕著であり、ちょっと変わった社会になるようだ
日本列島でも人口移動が顕著に起こっており、若者は東京など大都市に集中、現在の地方の小規模都市は過疎化が進み、老人の一人暮らしの増加、子供がいない地域に
なるようだ 若者は大都市へ、高齢者は地方で一人暮らしというようになるようだ 過密化・若者化の大都市、過疎化・高齢化の地方ということだろうか？
人口の減少、少子高齢化は日本の産業構造、社会状況に大きな影響を与えそうだ
変死体というのは警察用語で異状死体といいますが、２００７年は１５万４５７９体、そのうち司法解剖されたのが５９０１体、行政・承諾解剖されたのが８８２４体
自殺者は年間３万人台ですが、その５倍ほどの異状死体が毎年出ているのが日本の現実です 交通事故死も既に１万人を割り込んでいる時代に異常に多いのが異状死体です
遺体を見て犯罪性があると刑事調査官と言われる検死官が判断した場合は、大学病院などで司法解剖が行われます
事件性が明確でなく死因不明の場合に解剖されるのが行政解剖、遺族などの求めで行われるのが承諾解剖ですが、異状死体のうち解剖されるのは９．５％ほどです
都道府県によって解剖率は大きく違い、最低は埼玉県の１．６％、最高は神奈川県の２８．１％です 解剖を行う法医学者が偏在しているようです
都道府県別の２００７年の異状死体数と、人口１万人当たりの異状死体数をチェックしてみましょう
●総務省の２００６年の都道府県の人口ランキング・２００７年異状死体数・１万人当たり異状死体数
１位、東京都 １２２７万３３７６人 １万９５１６人 １５．９人
２位、神奈川県 ８７４万１０２５人 １万１６４０人 １３．３人
３位、大阪府 ８６６万３７１９人 １万１７８３人 １３．６人
４位、愛知県 ７１０万６５８５人 ５９５１人 ８．３人
５位、埼玉県 ７０１万９９１９人 ８１４４人 １１．６人
６位、千葉県 ６０３万５６５８人 ７０４１人 ７．７人
７位、北海道 ５６２万９９７０人 ６３４６人 １１．２人
８位、兵庫県 ５５７万６７８４人 ６３９７人 １１．４人
９位、福岡県 ５０２万８０２６人 ５３０７人 １０．５人
１０位、静岡県 ３７７万５９０３人 ４１１０人 １０．９人
１１位、茨城県 ２９８万８５３３人 ３７４５人 １２．５人
１２位、広島県 ２８７万９０７人 ３１４５人 １０．９人
１３位、京都府 ２５６万６４２０人 ２８７６人 １１．２人
１４位、新潟県 ２４３万８４８２人 ３０５１人 １２．５人
１５位、宮城県 ２３４万４５６９人 ２５４４人 １０．８人
１６位、長野県 ２１９万８７４人 ２３２２人 １０．６人
１７位、岐阜県 ２１０万５０１１人 ２０３１人 ９．６人
１８位、福島県 ２１０万８５１人 ２９３２人 １３．９人
１９位、群馬県 ２０２万３７人 ２６０１人 １２．８人
２０位、栃木県 ２００万９４９８人 ２９７５人 １４．８人
２１位、岡山県 １９５万４９１９人 ２０５１人 １０．５人
２２位、熊本県 １８５万８５２２人 ２１５０人 １１．６人
２３位、三重県 １８５万７４５６人 １９８６人 １０．７人
２４位、鹿児島県 １７５万９６５０人 ２１４９人 １２．２人
２５位、山口県 １４９万９００２人 １９９２人 １３．３人
２６位、長崎県 １４９万４８７９人 １６２４人 １０．８人
２７位、愛媛県 １４８万６９４６人 ２０３２人 １３．７人
２８位、青森県 １４６万１４４人 １９７２人 １３．５人
２９位、奈良県 １４３万３６６人 １５８０人 １１．０人
３０位、岩手県 １３８万８１６４人 １８９２人 １３．７人
３１位、沖縄県 １３８万１８２０人 １６１２人 １１．６人
３２位、滋賀県 １３６万５３９３人 １３４５人 ９．８人
３３位、大分県 １２２万１７１４人 １２３８人 １０．１人
３４位、山形県 １２１万２１６３人 １５８２人 １３．０人
３５位、宮崎県 １１７万２４０２人 １４４０人 １２．３人
３６位、石川県 １１７万１１０６人 １１７９人 １０．０人
３７位、秋田県 １１５万６３５６人 １６３７人 １４．２人
３８位、富山県 １１１万４７１４人 １１７０人 １０．５人
３９位、和歌山県 １０６万１５５９人 １２６９人 １１．９人
４０位、香川県 １０２万６０８８人 １２３４人 １２．０人
４１位、山梨県 ８７万９２３９人 １１４３人 １３．１人
４２位、佐賀県 ８７万２３０２人 ９９７人 １１．４人
４３位、福井県 ８２万１０７３人 ８５６人 １０．４人
４４位、徳島県 ８１万６３２１人 ９０１人 １１．１人
４５位、高知県 ７９万９１２１人 １２２６人 １５．５人
４６位、島根県 ７４万４６７７人 １０５６人 １４．２人
４７位 鳥取県 ６１万４３４人 ８０９人 １３．２人
●１万人当たり異状死体の多い都道府県ランキング（ヤバイ？都道府県ワーストランキング）
１位、東京都 １５．９人
２位、高知県 １５．５人
３位、栃木県 １４．８人
４位、島根県 １４．２人
５位、秋田県 １４．２人
６位、福島県 １３．９人
７位、愛媛県 １３．７人
８位、岩手県 １３．７人
９位、大阪府 １３．６人
１０位、青森県 １３．５人
４４位、滋賀県 ９．８人
４５位、岐阜県 ９．６人
４６位、愛知県 ８．３人
４７位、千葉県 ７．７人
東京都が多いのはやはりという感じですが、２位に高知県が堂々とランクイン、３位も意外にも栃木県が入賞、４位には神様の国の島根県が入賞
５位に秋田県が入賞、大阪府は言われるほど悪くなく９位でした ランキングすると意外な結果が出たようです
一番、異状死体が少ないのが千葉県、２番目に少ないのが愛知県で治安状況は意外？にいいのではないか？と、うかがわせる結果となりました
以上、異状死体数から見た治安状況チェックは意外な結果となりました
総務省の調べによると、２００７年に人口が増えたのは、トップ東京都△９万４５００人増、２位神奈川県△３万２４７４人増、３位愛知県２万５２０人増
反対に一番減ったのは北海道で▼２万２６７人減、２番目に減ったのは青森県で▼１万２７４人減、３番目に減ったのは長崎県の▼１万６４人減
２００６年も２００７年と同じような傾向を示しており、人口が増えている元気のいい県と、人口が減っている元気の無い県と、ここでも二極分化が進んでいるようだ
●２００７年の都道府県別の人口の増減数（総務省調べ、住民基本台帳による）
１位、東京都 △９万４５００人増
２位、神奈川県 △３万２４７４人増
３位、愛知県 △２万５２０人増
４位、千葉県 △１万９６３２人増
５位、埼玉県 △８５４４人増
６位、滋賀県 △３０３０人増
７位、三重県 △７６２人増
８位、栃木県 ▼１１８人減
９位、大分県 ▼８４５人減
１０位、兵庫県 ▼１４３７人減
１１位、岡山県 ▼１７４０人減
１２位、静岡県 ▼１７７９人減
１３位、香川県 ▼１８０８人減
１４位、富山県 ▼１８２０人減
１５位、福岡県 ▼２１２５人減
１６位、石川県 ▼２１５３人減
１７位、沖縄県 ▼２１９６人減
１８位、茨城県 ▼２４４６人減
１９位、鳥取県 ▼２４６５人減
２０位、山梨県 ▼２５０７人減
２１位、福井県 ▼２５５２人減
２２位、佐賀県 ▼２７３４人減
２３位、群馬県 ▼２８６６人減
２４位、徳島県 ▼２９２０人減
２５位、島根県 ▼２９３４人減
２６位、広島県 ▼３６７１人減
２７位、岐阜県 ▼３７２８人減
２８位、山口県 ▼４２２９人減
２９位、京都府 ▼４３３７人減
３０位、愛媛県 ▼４４５９人減
３１位、高知県 ▼４５４２人減
３２位、和歌山県 ▼４７３１人減
３３位、宮崎県 ▼４７４４人減
３４位、長野県 ▼４７５２人減
３５位、奈良県 ▼４９２０人減
３６位、大阪府 ▼４９５２人減
３７位、熊本県 ▼５１３５人減
３８位、山形県 ▼５１９５人減
３９位、宮城県 ▼５３９４人減
４０位、新潟県 ▼６７８３人減
４１位、秋田県 ▼６８０６人減
４２位、岩手県 ▼７０１０人減
４３位、鹿児島県 ▼７０７５人減
４４位、福島県 ▼８９４９人減
４５位、長崎県 ▼１万６４人減
４６位、青森県 ▼１万２７４人減
４７位、北海道 ▼２万２６７人減
人口増加がダントツなのは東京都で△９万４５００人増（２００６年も△９万７９人増）
人口減少がダントツトップなのは北海道で▼２万２６７人減（２００６年も▼１万３８６人減）
概して言えば、人口が増えている県は景気が良い地域、反対に人口が減っている地域は景気が悪い地域が多いようだ
毎年、毎年こういう傾向が続いていけば、１０年ほどたつと人口が非常に増えた県と、人口が非常に減った県の間で人口増減の大きな差がついていることだろう
また各都道府県の中でも、郡部の人口が減り、県庁所在地などへ人口が集中する傾向が顕著に見られるようだ 日本列島で人口の都市集中の勢いが加速しているようだ
日本経済研究センターが、２００５〜２０２０年の都道府県別の潜在成長率（ＧＤＰ国内総生産などを生むのに必要な供給能力を毎年どれだけ増やせるか？率）の
推計値をとりまとめた それによるとトップは滋賀県の△２．８３％、２位東京都△２．７２％、３位三重県△２．３８％、最下位は和歌山県で唯一マイナスの▼０．４９％
関東圏と中部圏が△２％と潜在成長率が高いのに対し、近畿圏と四国圏は△０．９％と低成長という結果になった
●日本経済研究センター推定の２００５〜２０２０年までの地方別潜在成長率（大都市圏１．８、地方圏１．３）
１位、中部圏 △２．０％（実際の経済成長率予測△２．４％）
２位、関東圏 △２．０％（実際の経済成長率予測△２．２％）
３位、九州・沖縄圏 △１．３％（実際の経済成長率予測△１．２％）
４位、中国圏 △１．１％（実際の経済成長率予測△１．０％）
５位、東北圏 △１．０％（実際の経済成長率予測△０．７％）
６位、北海道圏 △１．０％（実際の経済成長率予測△０．７％）
７位、近畿圏 △０．９（実際の経済成長率予測△０．８％）
８位、四国圏 △０．９（実際の経済成長率予測△０．７％）
●日本経済研究センター推定の２００５〜２０２０年までの都道府県別潜在成長率（平均は１．５７）
１位、滋賀県 △２．８３％
２位、東京都 △２．７２％
３位、三重県 △２．３８％
４位、愛知県 △２．３３％
５位、沖縄県 △２．２４％
６位、福島県 △２．１４％
７位、山梨県 △２．０４％
８位、栃木県 △１．９４％
９位、静岡県 △１．７４％
１０位、大分県 △１．７３％
１１位、長野県 △１．６４％
平均 △１．５７％
１２位、鳥取県 △１．５２
１３位、佐賀県 △１．４９
１４位、徳島県 △１．４７
１５位、石川県 △１．４５
１６位、茨城県 △１．４３
１７位、岩手県 △１．４１
１８位、群馬県 △１．４１
１９位、山形県 △１．４０
２０位、鹿児島県 △１．３０
２１位、富山県 △１．３０
２２位、岐阜県 △１．２９
２３位、熊本県 △１．２７
２４位、福井県 △１．２５
２５位、千葉県 △１．２３
２６位、宮城県 △１．２２
２７位、新潟県 △１．１９
２８位、福岡県 △１．１９
２９位、埼玉県 △１．１６
３０位、宮崎県 △１．１４
３１位、岡山県 △１．１０
３２位、島根県 △１．０９
３３位、香川県 △１．０２
３４位、山口県 △１．００
３５位、神奈川県 △０．９９
３６位、京都府 △０．９８
３７位、広島県 △０．９８
３８位、長崎県 △０．９５
３９位、大阪府 △０．９４
４０位、愛媛県 △０．７１
４１位、兵庫県 △０．５６
４２位、秋田県 △０．４７
４３位、高知県 △０．３０
４４位、北海道 △０．２５
４５位、青森県 △０．２５
４６位、奈良県 △０．２１
４７位、和歌山県 ▼０．４９％
中部圏と関東圏が潜在成長率が△２％と高い経済成長をするのに対し、近畿圏が最低レベルの四国と同じ△０．９％という意外な結果が出たようだ
人口が中部圏と関東圏に集中し、その他の地方は人口減少に悩み、低成長になるという図式のようだ ここでも二極化の動きが顕著なようだ
総務省の人口調査によると、国立社会保障・人口問題研究所が２０００年の国勢調査に基づいて行った
人口予測調査を上回る急ピッチで少子高齢化が進んでいることがわかった
国立社会保障・人口問題研究所の２００７年の７５歳以上の人の割合は９．７％だったが、１１月１日現在で１０．０％
また１４歳以下の人の割合は１３．７％だったが、１１月１日現在で１３．５％だった
この調子で予測が狂うと、また年金の計算に大きく影響が出そうで深刻な状況になりそうだ
●総務省統計局が調べた日本の人口は０７年１１月１日現在で１億２７７９万人
１４歳以下 １３．５％１７２８万人（前年同月比▼１４万人減）（１９５０年は３５．４％）
１５〜６４歳 ６４．９％８２９８万人
６５歳以上 ２１．５％２７５３万人
７５歳以上 １０．０％１２７６万人（男性は７．７％４７９万人、女性は１２．２％７９７万人）（１９５０年は１．３％）
７５歳以上の人の割合は１９５０年１．３％、１９９１年５．０％、２００７年１０．０％と急ピッチで増加している
日本人の平均寿命が戦後、急速に伸びていることが厚生労働省が行った第２０回生命表からわかった １９４５年の８月が終戦でその２年後の１９４７年から
データが取れているが、１９４７年は男性の平均寿命は５０．０６歳、女性は５３．９６歳、それが両方とも急速に伸びて、２００５年は男性７８．６６歳、女性８５．６２歳
男性の場合は２８．６歳伸び、女性の場合は３１．６６歳も伸びている
また、女性のほうが長生きのようで１９４７年には平均寿命の男女差は５３．９６−５０．０６＝３．９歳が２００５年は８５．６２−７８．５６＝７．０６歳と
男女差は広がっているようだ これは戦後の栄養改善、家事労働が楽になった、、、などなど多くの要素が複合した結果だろうが、何はともあれ、めでたいことだ
１００歳以上の高齢者は岡山県を例に取ると、１９５０年は男性１人、女性５人で計６人が、２００５年には男性８２人、女性６１８人で計６００人と１００倍にもなっている
いずれにしても、戦後日本人は長生きするようになったものだ
●戦後の日本人の平均寿命の推移（厚生労働省が行った第２０回生命表、岡山県のデータは２００５年国勢調査など）
１９４７年 男性５０．０６歳 女性５３．９６歳
１９５０年 男性５９．５７歳 女性６２．９７歳 岡山県の総人口１６６万人（６５歳以上が１．０％）１００歳以上が６人（男１人、女５人）
１９５５年 男性６３．６０歳 女性６７．７５歳 岡山県の総人口１６８万人（６５歳以上が１．４％）１００歳以上が２人（男０人、女２人）
１９６０年 男性６６．３２歳 女性７０．１９歳 岡山県の総人口１６７万人（６５歳以上が１．２％）１００歳以上が２人（男０人、女２人）
１９６５年 男性６７．７４歳 女性７２．９２歳 岡山県の総人口１６４万人（６５歳以上が１．４％）１００歳以上が８人（男１人、女７人）
１９７０年 男性６９．３１歳 女性７４．６６歳 岡山県の総人口１７０万人（６５歳以上が１．６％）１００歳以上が５人（男２人、女３人）
１９７５年 男性７１．７３歳 女性７６．８９歳 岡山県の総人口１８１万人（６５歳以上が２．２％）１００歳以上が２２人（男２人、女２０人）
１９８０年 男性７３．３５歳 女性７８．７６歳 岡山県の総人口１８７万人（６５歳以上が２．２％）１００歳以上が２９人（男９人、女２０人）
１９８５年 男性７４．７８歳 女性８０．４８歳 岡山県の総人口１９１万人（６５歳以上が２．４％）１００歳以上が４６人（男８人、女３８人）
１９９０年 男性７５．９２歳 女性８１．９０歳 岡山県の総人口１９２万人（６５歳以上が２．８％）１００歳以上が７０人（男１１人、女５９人）
１９９５年 男性７２．４６歳 女性８２．８５歳 岡山県の総人口１９５万人（６５歳以上が３．３％）１００歳以上が１５０人（男３２人、女１１８人）
２０００年 男性７７．７２歳 女性８４．６０歳 岡山県の総人口１９５万人（６５歳以上が３．９％）１００歳以上が２８６人（男４６人、女２４０人）
２００５年 男性７８．５６歳 女性８５．６２歳 岡山県の総人口１９５万人（６５歳以上が４．３％）１００歳以上が６００人（男８２人、女５１８人）
岡山県は各種統計でほとんどの数値が４７都道府県の中で２０位前後で日本の標準値に近い（県職員の退職金の額だけはダントツのトップのようですが・・・）
そういうわけで、日本の縮図、標準県とも言われています（逆に言うと、目立たないともいえる）
少子高齢化は日本のトレンドですが、高齢化というのは要するに食糧事情の好転、労働事情の好転、医療技術の向上、、、などで日本人が長生きを
するようになったからといえるでしょう １９４５年の終戦から６０年でほぼ３０年近くも平均寿命が伸びたというのは、人類史の中でも驚異的なことでしょう
岡山県の場合は、１００歳以上の人が、ほぼ１００倍にもなっており、単なる高齢化というより超高齢化現象ともいえるでしょう（４０、５０は洟垂れ小僧？）
数字で見ると、戦後、日本人の平均寿命は驚異的に伸びているようです