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●２００８年３月８日（土）●
警察庁が発表したところによると、２００７年に事件捜査で押収解析したケータイは２万５０７台、２００５年は１万２８６５台、２００６年は１万７６７５台だから
急増していることがわかる 最近は削除したデータを復元する技術も進んでいるで、２００７年１月に起こった宮城県の母子殺人事件では当初は首吊りによる自殺と
見られていたのが、ケータイを調べたところメールが不自然に削除されていることが判明、復元してメールを調べたところ、殺害男が被害者との関係を消すため
削除していたことが判明し、犯人男を逮捕した メールの解析により殺害時刻の特定などが出来た
また、交通事故後に出頭してきた男のケータイの着信記録を調べ、出頭男が知人の身代わりに出頭したことが判明、逮捕したケースもある
パソコンに比べ、ケータイはキャリアごとに巨大サーバーで通信を管理しており、解析がしやすいことも捜査にケータイ解析が多用されることの一因だろう
また、最近はＧＰＳ機能を搭載したケータイが増えており、動線追跡も可能になっているようだ ケータイを持ったまま、犯罪を起こした場合は動線が動かぬ証拠となる
その点、パソコンはプロバイダー経由のため、特定は出来にくいが最近は自宅などからアクセスした場合、簡単に特定出来るようにプログラムを入れているサイトも
増えているようだ 最近では小４女児が「ニコニコ動画」に殺害予告投稿をして簡単に自宅が割り出され、補導されたという事件も起こっている
最近はアメリカなどでユーザーの特定技術が急速に進歩しており、そういった技術を取り入れたサイトも増えているようだ そういうサイトはアクセス時に
比較的、動作が重い 大きなアプリケーションを組み込んでいるためだが、ブログなども動作が遅いというのは色んなアプリケーションを組み込んでいるためだ
スパイウェアやウイルスなどを組み込んだサイトもどうしても動作が重くなる ネットサーフィンをしていて、ヤケに動作が重いという場合は早めにジャンプしたほうが
無難だろう 細工をしていない場合は普通はサクサク動く
それにしても、無警戒というか、知識が少ないネットユーザーが多いことには驚かされる
●２００８年３月７日（金）●
スーパーの蔵出し特売で、湯たんぽが７００円で出ていたので買った ブリキ製だが使ってみると中々いい 保温力がけっこう高いようで朝まで暖かい
それまで電気アンカを使っていたが、妙にノドがカラカラになっていたが湯たんぽはそういうことは無いようだ 電気アンカはけっこう電磁波が出てるようだ
ノーベル文学賞作家の川端康成氏（雪国などが有名）は晩年に自殺したが、主治医が自殺の原因を調べてみると、どうも使用していた電気毛布が怪しいということになった
電磁波をかぶり続け、脳内のセロトニンが減少、ウツ状態になって自殺したらしい 日本人は電磁波の害について鈍感なようだが、欧米では電磁波について警戒しているようだ
車のＥＴＣも日本の普及率は７５％前後、欧米は１５％前後、高速で走行中の車を識別するわけだからかなり強い電波を送受信しているようだ
日本人は新しいものというと、すぐに飛びつくクセがあるようだが欧米では車のＥＴＣの出す電磁波について警戒心が強く、あまり普及していないようだ
電子レンジの電子でチン！というのも如何なものか？電子レンジでチン！をした水は犬やネコも飲まないという 犬やネコは本能的に拒否しているのだろうが
本能がマヒしている人間は電子レンジでチン！が好きなようで、何でも警戒せずに食べているようだ 数十年後に結果が出るかもしれない
最近は、電化住宅というオール電気の家が好評でよく売れているようだが、オール電化住宅というより、正しくはオール電磁波住宅だろう
電磁波の害はすぐには出ずに長い年月をかけて出てくるだけに警戒心の無い人が多いようだが、高圧線の下の家でガンや白血病などの発生が多いということよく知られている
そのため高圧線直下の土地の値段は比較的安い これは不動産鑑定士の鑑定評価項目の中にちゃんと嫌悪施設として高圧線という項目があることからして、
定着した見方といっていいだろう 電力会社などは御用学者を動員して、高圧線・電磁波などによる人体への悪影響は無いという説を流布しているようだが
鵜呑みにしてはいけない 現代社会はパソコンやケータイや電化製品などで、あらゆるところに電磁波が飛び交っているわけだが、日本人も少しは警戒したほうがいいだろう
数十年後に悲劇に見舞われないために･････････････････････････････････････・・・・・・・・・・・・・・・・
●２００８年３月４日（火）●
中国製の冷凍ギョーザが問題になっているが、ならば国産なら大丈夫か？というとそうでもない とくにコンビニ弁当は危ない 最近はコンビニ弁当を
食べる人が多いが、コンビニ弁当は食中毒を起こさないようにしっかりと防腐剤などを使っている 以前に西日本新聞社が０４年３月にまとめた「食卓の向こう側」
という記事によると、福岡県のある養豚業者が豚のエサにコンビニの残り物の弁当やお握り類などを２００２年ごろから母ブタに毎日３キログラムほど
与えたところ、妊娠期間の１１４日後で死産が相次ぎ、やっと生まれた子豚も奇形だったり、虚弱体質ですぐ死んでしまったという また透明なはずの羊水が
コーヒー色に茶色に濁っていたという このことを養豚業者が西日本新聞に情報提供して記事になったようだが、なんともヒドイ話だ
コンビニチェーンもチェーンごとに防腐剤などの使用量がかなり違うようだが、いずれにしても食中毒が１店で発生すると全店の売り上げに影響するものだから
食中毒を出さないことが第一で、その他のことは二の次のようだ コンビニのお握りでヘンな味のを食べたことがあるが、米を防腐剤の入った水でとぐ店もあるようだ
実際、何を食べさせられているのか？藪の中というような食品が多いようだが、口の中に入れるものだけに気をつけたほうがいいだろう 一番安心なのは自宅で調理か？
●ケータイの電磁波などが原因で起こると思われる障害
・脳腫瘍 ケータイを耳に当てて通話すると、丁度、電波の受発信部分が脳みそに一番近くなり、脳みそを直撃、脳腫瘍になるといわれている アメリカでは裁判も
・インポテンツ（男性） ケータイを腰近くにぶら下げていると、ケータイ電波が下半身を直撃、精子生産量が３割減ってインポテンツになるという指摘もあります
・痴呆症 ケータイメールを毎日１時間以上使っていると、頭がゲーム脳になり、理性を司る脳の前頭前野の働きを鈍らせ、痴呆症になる可能性がある
スウェーデンの研究者が研究したところによると「ケータイを１０年間使い続けると、脳腫瘍になるリスクが３．９倍高まる」という結論を出しています
また、イギリスの有力紙サンデー・タイムズ１９９６年４月２４日号は「危険！携帯電話があなたの脳を調理する」という衝撃的な記事を掲載しました
このため、イギリスでは１６歳以下の子供にはケータイの使用を禁止しています 子供の脳は電磁波を吸収しやすいためです 日本では小学生くらいから
防犯のため積極的にケータイを持たせている親も多いようですが、ケータイ電磁波の与える悪影響についての知識が親に無いのでしょう
ただ、ＰＨＳは発信するマイクロ波パワーがケータイの１ワットの５分の１程度の２０ミリワット程度なのでケータイよりは安心といえるでしょう
ケータイの電磁波をカエルに当てたところ、９割のカエルの心臓が止まったそうですから、心臓の弱い人は左胸ポケットにケータイを入れるというのは危険でしょう
ケータイはカバンの中に入れ、必要なときに出して使う、また出来ればイヤフォンなどを使い、心臓から２５センチ以上離して使うなどの注意が必要でしょう
ケータイは便利な道具で高機能化が進んでおり、これからも使用頻度が増えるでしょうが、いまだ人体実験の最中といった状況で、電磁波による障害などの最終結論は
まだ出ていません またケータイキャリアなどは巨大広告スポンサーでもあり、マスコミなどもケータイの弊害についての報道もまったくと言っていいほどありませんが
イギリス政府が１６歳以下の子供に使用禁止にしていることからもわかるように、かなりな弊害があるものと見るべきでしょう
人柱志願の人は別として、ケータイの使用については障害にならないよう、頭や心臓などから２５センチ以上離して使うなどの注意が必要でしょう
日本で戦後まもないころ、殺虫剤として使われ多数の死者が出て使用禁止になっている特定毒物指定のパラチオンが、みやぎ生協で販売された中国・天洋食品製の
「ＣＯＯＰ手作り餃子」の袋から検出された 検出されたのは有機リン系殺虫剤のパラチオンとパラチオンメチルの２種類だが、このパラチオンという殺虫剤は
猛毒で耳かき一杯で大人が死亡するとされている 日本では戦後にパラチオンが多く使用されたが、死亡事故が相次ぎ、販売が禁止されたが、中国では２００７年１月に
使用禁止になっただけで実際にはまだまだ多く使われているようだ
日本では、残留農薬の検査が厳しくなったことから、直接検査されない餃子などの加工食品などにパラチオンなどで殺菌した野菜などが使われていたようで
知らずにパラチオン入り加工食品などを食べた日本人は数多いようだ
また、有機リン系殺虫剤ホレートも横浜市北区の生活協同組合連合会ユーコープ事業連合で販売されていた中国産冷凍食品「レンジＤＥロールソースかつアスパラ入り」から
検出されており、中国の冷凍食品による被害はまだまだ続きそうだ
既に、消費されてしまっている冷凍食品も数多いようだが、今後、肝臓障害や腎臓障害などを起こす人が増えるかもしれない 農薬をチェックしてみよう
●今までに明らかになった中国製冷凍食品から検出された農薬
・メタミドホス Ｃ2Ｈ8ＮＯ2ＰＳ 無色結晶・硫黄臭 国内の製造流通禁止 急性参照量は体重５０キロで０．５mg 残留基準値 キャベツ１．０ＰＰＭ
「ＣＯ・ＯＰ手作り餃子」（中国河北省・天洋食品製造）、「青島ニラ肉焼きまん」「ＣＯ・ＯＰレンジで中華点心セット」（中国・山東省・山東仁木食品製造）
「中華deごちそうひとくち餃子」「業務用餃子フライ」（中国河北省・天洋食品製造）
・ジクロルボス Ｃ4Ｈ7Ｃ12Ｏ4Ｐ 無色〜黄色の液体・芳香性 劇物指定 残留基準値 キャベツ０．１ＰＰＭ
「炙りトロ〆鯖スライス」（中国・威海市宇王水食品製造）
・パラチオン Ｃ10Ｈ14ＮＯ5ＰＳ 薄い黄色の液体・薬品ぽい異臭 特定毒物 急性参照量 体重５０キロで０．５mg 残留基準値 キャベツ０．３ＰＰＭ
「ＣＯ・ＯＰ手作り餃子」（中国河北省・天洋食品製造）、みやぎ生協（宮城県仙台市）が販売
・ホレートＣ7Ｈ17Ｏ2ＰＳ3 無色の液体・異臭あり 国内の製造・流通禁止 急性参照量 体重５０キロで０．１５mg 残留基準値 キャベツ０．３ＰＰＭ
「レンジdeロールソースかつアスパラ入り」（中国山東省・清清仁木食品製造、大阪市ニッキートレーディング輸入、ニッキーフーズが９生協で販売）
パラチオンは専門家の話では「国家として保有している場合は、化学兵器の原材料として持っているのが自然」だという それだけ毒性のきつい毒物だが
日本向けの加工食品の中に混入されていたようだ 日本ではごく少量、研究者が研究材料として持っているに過ぎない猛毒パラチオンだが中国からの輸入加工食品の
中から検出されたというのは、ショッキングなことだ 意図的なのか？まったくの偶然なのか？微量だったらわからないと考えていたのか？
いずれにしても、国民の生命に直結する食品のことだけに事実の徹底解明が望まれるところだ
中国河北省石家荘（シーチャチョワ）にある天洋食品で作られ、ＪＴフーズで販売されたギョーザの中毒事件が全国的に相次いでいるようだが回収されたのはわずかに２．７％
ほとんどは消費されたものと見られる 腹の中に入ったものを今さら出すというわけにもいかない 調理済み冷凍食品の輸入は過去５年で２倍に増えており
●０２．１１日本冷凍食品協会調べ、０６年の調理済み冷凍食品の生産量は０１年１５１万トン、０６年１５５万トン、６割強が業務用でコロッケ、うどんなど
●０２．１１日本冷凍食品協会調べ、０６年調理済み冷凍食品は０１年の２倍３１万５４３６トン、輸入先は中国６４％、タイ２８％、冷凍野菜は８３万トン輸入
今や、日本人の胃袋を中国が握っているというのが現状だ 天洋食品は社長が記者会見で言っていたように日本向け専門の食品工場で過去に農林水産省が二度も
検査しており、衛生の面では中国トップクラスと見られていた そのモデル工場のような天洋食品の製品でで農薬が次々に検出されているということは
他の食品会社の製品はさらに危険ということもいえる 原因については中国当局が調査中のようだが、それは差し置いて日本人としては自分の健康を守るため
天洋食品から輸入された商品についてよく知っておく必要がある 今回は天洋食品から日本へ輸入された商品を取り扱った会社についてチェックしてみよう
●天洋食品の商品を販売していた食品会社
■ＪＴフーズ■
■加ト吉■
■カネテツデリカフーズ■
■味の素冷凍食品■
■マルハ■
■日本ハム■
■紀文食品■
■日本生活協同組合連合会■
■江崎グリコ■
■日本食研■
■アオキ■
■伊藤ハム■
●天洋食品の商品を輸入していた商社
▼日佳食品▼
▼日協食品▼
▼神戸物産▼
▼双日食料▼
▼インターグローバル▼
▼イメックス▼
▼大洋物産▼
▼ワントレーディング▼
▼豊田通商▼
▼ハイキクトレーディング▼
▼住金物産▼
▼シンポインターナショナル▼
▼天野食品▼
▼東海澱粉▼
▼ＫＨ通商▼
▼タニインターナショナル▼
▼西食産業▼
天洋食品から日本へ輸入され販売されていた商品は１３０種類にも上り、ギョーザから牛すじ串まで多種多様な商品ですべて覚えることは不可能だろう
ただ販売・輸入元が上記の会社名で、製造が天洋食品と記載されていれば、買わないほうが無難だろう
一部上場の大手会社も含まれているようなので、大手の会社だから安全、一部上場の会社だから安心というわけにはいかないようだ 消費者が気をつける以外には無い
ただ今回は図らずも事件が発覚したが、氷山の一角であり、その他の危険な食品会社はまだまだたくさんあるようだ 中国は調理済み冷凍食品の日本輸入の６４％を
占めており、フィリピンやベトナムなどに比べると比較的衛生状態はいいと思われていた その衛生状態がいいと思われていた中国のモデル工場の天洋食品で
農薬入りギョーザが発見されたわけだからショックは大きい ただ天洋食品の商品だから特に危険ということはいえない 他の会社の商品のほうがもっと危険ということは
十分考えられる 安くておいしい商品を求める日本人のために商社などが開発輸入という手法で世界中から食品などを調達している
商社は食材の種を提供、工場を建設し日本への輸入などを取り仕切っている アジア諸国などの低賃金を利用して格安食品を輸入して利益を上げているという構造だ
衛生管理なども指導しているようだが、各国によって衛生の観念がそうとう違うようなので工場内の衛生管理がなおざりにされているという点は、否めないようだ
いずれにしても、日本のスーパーなどに外国から輸入された商品が出回っているのは事実であり、それらの危険性をよくチェックしてから購入する必要があるようだ
チェック能力を高めるには正しい知識、豊富な知識を持つしか方法は無いようだ メーカーや販売会社や行政に頼らず、チェック能力を高めるべきだろう
２００７．０７．０８世界を荒らしまくる中国産猛毒食品、中国製欠陥商品、一挙紹介、食べるな！危険！ アメリカで中国から輸入のペットフードで犬や猫が死亡する事件が多発してから、パナマでは咳止め薬から猛毒のジエチレングリコールが発見された ＡＰ通信の調べではパナマで３８７人が死亡、１５３人が後遺症障害が発生した 自動車の不凍液に使われるジエチレングリコールだが甘味料として使われたようだ
ウェブテレビでは、２００７年７月８日の健康ニュースの記事で上記のように中国製食品の危険について既に警告してきたが、ついに中国製ギョウザを食べた日本人に
被害者が出た 問題のギョウザは中国の河北省の天洋食品が製造、ＪＴ日本たばこ産業の子会社のＪＴフーズが輸入して、コープなどに卸して販売していたが
最初に発症が出たのは２００７年１２月２８日に千葉県千葉市のコープで２人、その後、今月初めに兵庫県でも同じような中毒症状を起こした
が、行政は発症の報告がありながら、まったく動かず、今月２２日に千葉県市川市のコープで発売された「ＣＯ・ＯＰ手作り餃子」を食べた家族５人が
急性中毒症状を起こすという事件が起こった とくに５歳児はヒキツケを起こし、白目をむくというヒドイ症状で、すぐに病院に運ばれたが重体になっている
その後、事件が報道されてから各地の保健所などに被害が寄せられており、現時点で全国で４９０件以上に上っている
千葉県の市川市のコープで販売された「ＣＯ・ＯＰ手作り餃子」からは、有機リン系殺虫剤「メタミドホス」が発見されている
専門家の話によると、「メタミドホス」は日本では使用が認められていないが、東アジアや欧米などでは野菜や果物の農薬として一般的に使われている
日本の厚生労働省は生鮮食品などの検査は行っており、基準値を超えるメタミドホスを含んだニンジンやオクラなど６件は摘発しているが、ギョウザなどのような
加工食品の検査はお手上げ状態でノーチェックというのが実情のようだ というわけで消費者は自己責任でガードしなければならないわけだが、まず中国の天洋食品が
製造し、日本のスーパーなどで販売されている加工食品のメーカーの商品名などを知っておこう
●天洋食品製で双日食料が輸入し、ＪＴフーズが販売の「ＣＯＯＰ手作り餃子」（１０月１日製造）「中華deごちそう ひとくち餃子」（１０月２０日製造）食中毒事件概要
２００７年１２月２８日 千葉市稲毛区の３６歳女性と３歳娘が地元生協で購入の「ＣＯ・ＯＰ手作り餃子」で救急車で病院に行く２人被害
２００８年１月５日 兵庫県高砂市の５１歳自営業男性ら家族３人が「中華deごちそう ひとくち餃子」で３人被害
２００８年１月２２日 千葉県市川市の４７歳飲食店店員の女性と家族が「ちばコープ市川店」で購入の「ＣＯ・ＯＰ手作り餃子」で５人被害 ５歳娘が重体
２００８年１月２９日 兵庫県警が高砂市の事件でメタミドホスを検出
２００８年１月３０日 千葉県警が市川市の事件でメタミドホスを検出
２００８年２月１日 全国の被害者が４９０人を突破
●自主回収を発表した食品メーカーと商品名
■ＪＴフーズ（ジェイティフーズ）（家庭用） ８品目■
中華deごちそう ひとくち餃子、お弁当大人気！ミニロールキャベツ、お弁当大人気！豚肉のごぼう巻き、お弁当大人気！２種のソースのロールキャベツ
お弁当大人気！ 豚肉の３色野菜巻き、ＣＯ・ＯＰ 本場中国肉餃子３０個５４０Ｇ、ＣＯ・ＯＰ手作り餃子４０個５６０Ｇ、ＣＯ・ＯＰ とろーり煮込んだロールキャベツ２個×２袋入り
■ＪＴフーズ（ジェイティフーズ）（業務用） １５品目■
■加ト吉（家庭用） ２品目■
Ｓごっつ旨いチャーシュー６枚入りラーメン、ごっつ旨いチャーシューメンとんこつ
■加ト吉（業務用） １６品目■
■味の素冷凍食品（家庭用） １品目■ ピリ辛カルビ炒飯
■味の素冷凍食品（業務用） １品目■ カルビクッパ
■日本ハム（業務用） １品目■ ソーセージ 豚バラ串
■江崎グリコ（家庭用） １品目■ ＤＯＮＢＵＲＩ亭かつとじ丼
●販売店の対応
■冷凍食品の回収対象を中心に撤去■イオン、イトーヨーカ堂、ダイエー、西友、ライフコーポレーション、ヤオコー、いなげや、オーケー、マツモトキヨシ、コスモス薬品、カワチ薬品
■回収対象商品以外も撤去■大丸、近鉄百貨店、成城石井、紀ノ国屋、関西スーパーマーケット
■外食・給食で回収対象商品を中心に使用中止■チムニー、一丁、エームサービス
■外食・給食で回収対象以外を使用中止■すかいらーく、ワタミ、モンチローザ
日本冷凍食品協会の調べによると、２００６年の中国製冷凍食品（冷凍野菜は除く）の輸入額は２００１年比２倍強の８１２億円に上っており、数多くのスーパーなどで
販売されている
今回の事件のＪＴフーズの「中華deごちそう ひとくち餃子」はイトーヨーカ堂が全国１７９店のうち１１１店で販売されていたがすべて撤去された
イオンも店頭からすべて撤去した 西友やサミットはＪＴブランドの冷凍食品を店頭からすべて撤去した
なんといっても、口から入る食品だけにいったん食べると吐き出すというわけにもいかない スーパーなどで冷凍食品などを買う場合は原産地表示をよく確かめて
中国製の場合は敬遠したほうが無難なようだ
被害者はいずれも少し苦い感じがしたといっており、２０〜３０分後にメマイや目の焦点が定まらない、脱力感、嘔吐や下痢などの症状が出ているようだ
搬送した救急隊員の話によると、「有機リン系の物質を飲んだときの症状によく似ている」とのことのようだ
全国の保健所などに、嘔吐や下痢などの症状が出たという報告が続々と寄せられているようで、この事件はますます拡大していきそうな情勢のようだ
インフルエンザ治療薬タミフルの服用で、一部の医師らが１０代の子供などが異常行動を起こし、マンションから飛び降りる事件などが多発していると指摘
厚生労働省も１０代への投薬を禁止していたが、このほど厚生労働省薬事・食品衛生審議会の安全対策委員会が１８歳未満の１万人の疫学調査の途中結果を発表した
それによると、「タミフル（一般名リン酸オセルタミビル）と異常行動との因果関係は認められない」という報告となったが、さらなるデータ解析が必要なようだ
というのは、国立感染症研究所の岡部信彦感染症データ長のデータによると、「１０代患者へのタミフル使用が原則禁止された今年３月以降、飛び降りや
走り出しなどの異常行動の発生率が約３分の１に減少した」というデータもあるからだ
このように、専門家でも見方が分かれるタミフル異常行動問題だが、賢い消費者としてはタミフルは敬遠したほうがより安心だろう
インフルエンザの特効薬として、発売元の中外製薬によれば２００１年の販売開始以降３６００万人が使用、ピークの０４〜０５年はシーズンに１０７０万人が服用したが
異常行動がクローズアップされてからは、シーズン４７０万人と半分以下にまで落ち込んでいるようだ
元々、鳥インフルエンザの人から人への感染の対策としてスイスのロシュ製薬で開発されたタミフルだが、インフルエンザによく効くことから一時は病院などで
流行したようだ 現在のところはタミフルと異常行動の因果関係の結論は先送りという状況のようだが、いずれにしてもインフルエンザによる発熱状態での異常行動は
タミフル以外の治療薬服用でも起こっており、インフルエンザ治療薬服用後、１〜２日は患者はある程度監視したほうが良さそうだ
厚生労働省薬事・食品衛生審議会の安全対策委員会は、「インフルエンザによって異常行動が起こりうることへの注意喚起が必要、タミフル以外の治療薬の注意書きにも
タミフル同様、小児・未成年には異常行動の恐れがあり、発症２日間は１人にならないように配慮が必要」としている
タミフルの異常行動問題はさておいても、鳥インフルエンザという新しい病気に対抗する新しい治療薬という形でタミフルが登場したわけだが、新しい薬だけに
脳波への影響など完全にタミフルの全容がつかみきれていないというのが現状のようだ 人柱志願の人は別として、出来るだけ敬遠しておいたほうが無難だろう
ダイエットなどにいいとされて、急速に普及している「こんにゃくゼリー」小さなパッケージに入っていて、一口サイズで食べやすいことからスーパーなどでも
よく店頭に並んでいる人気商品だが、７歳の男子児童が喉に詰まらせて窒息死という自己が続けて２件起こった
・３月２３日 東海地方の７歳男児が、学童保育で、おやつとして出された「こんにゃくゼリー」を食べて喉に詰まらせ窒息死
・４月２９日 甲信越地方の７歳男児が、祖父母宅で「こんにゃくゼリー」を食べ、喉に詰まらせ６日後に死亡
４月２９日の甲信越地方での事故では、母親が製品の注意書きに書いている通り、７歳男児の背中を叩いて出そうとしたが出せず（両足を持って吊り下げてから
背中を叩けば、スッポリと出てくることもあるが、そのまま背中を叩くと逆に奥に入ってしまうことがある）、救急隊員が器具で取り出したが６日後に死亡した
国民生活センターの調べによると、１９９５年以降、「こんにゃくゼリー」による窒息事故は４０件起きており、内訳は
１９９５年〜１９９６年 １〜６歳の乳幼児 ５人が窒息死
１９９５〜１９９６年 ６０〜８０代の高齢者３人が窒息死
１９９９年 ４０代女性が窒息死
２００３年 神奈川県川崎市内の３歳児が窒息死（病院の受け入れ体制をめぐって裁判に発展）
ヨーロッパでは、「こんにゃくゼリー」の危険性から、ゼリー菓子へのこんにゃく使用は禁止されており、アメリカでも政府が「こんにゃくゼリー」を見かけたら
当局に通報するよう消費者に呼びかけている
国民生活センターでは、９５年１０月〜０６年１１月までに計７回の注意情報を出したとしているが、一般国民への危険性の周知徹底は、まったく出来ていないようだ
正月にモチを喉に詰まらせて窒息死などという事件が毎年、数件あるようだが、こういう場合も一番いいのは逆立ちさせて、背中をドンドン叩いて出すのがいい
そのままの姿勢で背中をドンドン叩くと逆にモチが奥のほうに入り込んで取れなくなることが多い 逆立ちさせるということを覚えておこう
イギリスでは電磁波の悪影響を恐れて、子供のケータイの使用を制限するという政策を取っている また２００４年にはイギリス政府は保健省や電力会社や小児ガン患者の会や
高圧線反対の住民団体など１１団体が集まる意見交換の組織を作って積極的に、議論しようという姿勢だ これに対し日本の場合は行政が「電磁波の人体への悪影響は無い」
という立場を堅持、このため日本では高圧電線やテレビやパソコンやケータイや電子レンジやヘアドライヤーなどの電化製品などの電磁波による規制は一切無い
また、欧米では自動車のＥＴＣの普及率は１５％程度、ところが日本は６５％とかなり普及している（日本人はＣＭを見ると、すぐその気になる人が多いのだろうか？）
欧米では電磁波の悪影響を恐れているユーザーが多いのだろうか？普及は進まず普及率はわずかに１５％、高速道路が充実している欧米にしては珍しい
ところが日本の場合は官民あげてＥＴＣの普及を促進、啓蒙啓発活動で普及率は６５％、今年は７０％突破を目指したいとしている
常識的に考えてみて、走る自動車の電波を捕捉するわけだから、かなり強力な電波でないと不可能、密閉された車空間の中でかなりな電磁波をドライバーは受けるだろう
が、日本の行政の「電磁波の人体への悪影響は一切無い」という立場から、各自動車メーカーも対策を取っていないのが現状だ
同じように、ケータイの電磁波についても制限、規制を設けていないのが現状だ が、ＷＨＯ国際保健機関という世界の公的機関が明確に「電磁波の人体への悪影響が
ある」と表明したものだから、遅ればせながら、日本の行政も検討に動き始めたようだ
病院などでケータイの使用を制限したり、医療機器に３０センチ以内にケータイを近づけないように指導しているのも、ケータイの電波がかなり強力で医療機器などに
誤作動を起こす可能性があるからだ ケータイキャリアも通話をクリアにするため、諸外国に比べ、かなり強力な電波を発信しているようだ
以前のデータでは一番電波が強力なのが、ドコモ、次がＡＵ、一番弱いのがソフトバンク・モバイルだったが、今はどうなっているのだろうか？
このあたりのデータを通信キャリアが公表しない、公表する義務が無いという状況なので正確な比較が出来ないのが残念だ
また、日本では防犯の必要上から、幼児から小学生、中学生にまでケータイを持たせる動きが全国的に加速しているようだが、成長期で頭蓋骨が固まっていない
電磁波の悪影響を受けやすい子供にケータイを持たせるというのは、医学的に見て、いかがなものだろうか？
アメリカでは、ケータイのヘビーユーザーが「ケータイの長時間使用で脳腫瘍になった、賠償金を払え」という裁判も起こっている
確かに、ケータイを耳につけて通話する場合、ちょうどアンテナ部分が脳の直近になるという使用状態になる 長時間、アンテナ部分を脳みその近くに置いて
通話すれば、悪影響が出るかもしれない 日本の行政は消費者保護というより、業者保護、天下り先保護という側面が強いため、「悪影響は無い」の一点張りだが
行政の言い分をそのまま鵜呑みにするわけにはいかないだろう（水俣病、薬害エイズ事件などを見れば、行政の無責任さは一目瞭然）
目に見えない電磁波という分野だけに、わかりにくいのは当然だが、「疑わしきは、業者の利益に」という当局の姿勢はいかがなものか・・・・・・・・
ＷＨＯ国際保健機関の勧告を受けて、経済産業省がやっと検討に乗り出すというところだが、ユーザーとしては自己防衛するしかないだろう
大人の場合は、頭蓋骨が完成しており、それなりに電磁波に対する抵抗力はあるだろうが、乳幼児や少年などには、将来かなりな悪影響が生じるかもしれない
いずれにしても、電磁波については、ユーザー自身が自己防衛の考え方を、しっかり持つことが必要だろう
これは、アメリカや日本の疫学調査で「常時平均０．３〜０．４マイクロテスラ（マイクロは１００万分の１、テスラは磁界の強さを表す単位）以上の電磁波に
さらされていると、小児白血病の発症率が２倍になる」という研究結果を受け、今回の発表となった
従来は電力会社は専門御用学者を集め、いかに被害が無いか？というデータを集め、電磁波被害が無いということを主張、またケータイキャリアや経済産業省も同じく
専門御用学者を集め、難しい専門用語を連ねた難解な論文でいかに電磁波被害が無いか？を力説していたが、今回ＷＨＯ世界保健機関がアッサリと被害があると認めた
これを受けて、産業界擁護の経済産業省も作業班を設置、電磁波被害について研究を始めた 現在のところ電磁波被害については日本では一切の規制が無い状態だ
が、役所や電力会社などは電磁波被害は無いと主張しているが、現実には高圧電線下の地価は安いというのが常識になっている 不動産鑑定士の土地鑑定評価の項目に
嫌悪施設として高圧鉄塔が現に含まれている 一般的には高圧電線下の住宅では白血病やガンなどが多発しているといわれている
また、テレビやケータイやパソコンなども電磁波の問題があるが、日本ではまともな研究がなされていないのが現状のようだ
ＷＨＯ世界保健機関の調べによると
ヘアードライヤー・電気かみそり・掃除機・電子レンジなどは、３０センチの距離で、４〜８マイクロテスラ（ＷＨＯ報告の１３〜２０倍）の電磁波を受ける
テレビの場合は、１メートルの距離で、０．０１〜０．１５マイクロテスラの電磁波を受ける
という調査結果が出ている
いずれにしても現代人はテレビやパソコンやケータイやヘアードライヤーや電気かみそりや掃除機や電子レンジや車載コンピューターなどの電化製品に囲まれて生活しており
大人であれば抵抗力があるだろうが、乳幼児などは抵抗力が小さいので、白血病などの悪影響が出る可能性が高いということがいえるだろう
すでに、イタリアやオランダなどでは高圧送電線から、学校や住宅などは一定距離を離れるような規制をしているようだが、後追い行政で有名な日本ではそういった
規制は一切無いようだ
ＷＨＯ世界保健機関では、電化製品にも電磁波レベルの表示を義務付けるべきだと主張しているが、これは各国の行政の判断に委ねられることになるので、日本の場合は
今のところ、そういった動きは無いようだ そういうことで、日本の場合は自己責任で自己防衛するしか、電磁波の悪魔から逃れるすべは無いようだ
水俣病と同じで、猫が死んだり、人間がポテンポテンと死なない限り、日本の行政は動かないようで、、、、、、、自己防衛しか方法は無いようです
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